社内SEの仕事は納期に寛容な場面が多い？

社内SEのお客さんは業務部門･業務部門のユーザーとなります。

主に業務部門から「今のシステムをXX月頃までに機能アップして省力化を図りたい」や「新しい要件が出たのでこういう新システムをXX月頃までに作りたい」といった要望が情報システム部に届き、そこで社内SEの出番となります。

一般的なSEの世界では厳密に納期を守ることが基本的には必須でしょう。

もちろん社内SEが扱う自社システムの開発や改修にも納期は存在いて、約束した納期を守るのは基本ですが、諸々の条件によって納期の調整･変更が起こる場面もよくあるため、納期が緩いと言われることが多いのかと思います。

納期の調整･変更が起きるパターン

案件依頼元のユーザーより力の強いところから割込みが入る

業務部門の依頼案件を着手していたが、経営的な理由で会社から急ぎの対応指示があった場合、業務部門にはその旨を説明して依頼案件の作業は一旦ストップする場合があります。

経営からの割込みという事で、業務部門も致し方ないことと理解していただいて中断をするパターンです。

先に決まっている案件があり計画段階から時期を後退させる

情報システム部門で既に来期の予定が詰まっていて、業務部門からの要望に応えられない場合もあります。

そういった場合、元の計画段階から再来期の計画にするよう調整するといったパターンです。

想定以上の工数で納期調整をお願いする

当初予定していた工数に対して、想定よりも難易度が高かったり技術的な支障で工数が膨らんだ場合、業務部門にお願いして納期を調整してもらう事もあります。

緊急性が低い案件であれば、納期調整を許してもらうことも少なくはありません。

ユーザーの都合で納期が延びることも･･･

システムの開発や改修のいずれであっても、着手前に対応項目を決めそのボリュームによって予算取りや納期設定をおこない、作業に取り掛かります。

しかし、いざ開発が進んでゆくと「想定が変わってココをこうしてほしい」「こういう機能も併せて備えて欲しい」といった当初の予定には無かった要望が出てきます。

予定になかったことだから要求を突き返す･･･という事もできないわけではありませんが、業務部門との関係性もあるので無下にも出来ません。

予算的に余裕があれば、当初の納期からさらに期間をとってもらい開発完了までお待ちいただく形をとるパターンもあります。

納期厳守の場合も当然ある

当然、絶対に終わらせなければならないパターンも中にはあります。

たとえば、対外的な関係があって納期を死守する必要がある場合です。

自社と取引先とで連携するような案件となれば、対外的なこともあり遅れが許されないこともあり、こういった場合には残業時間や休日を活用して納期に間に合わせることも有り得ます。

まとめ

僕の経験上だと、そもそも納期を決める際に「無理な日程を組まない」「ある程度余裕を持たせた納期にする」といったパターンで計画をしているので、炎上するようなことはあまり起こしたことはありません。

こういった余裕のある日程で計画できるところも、社内SE業のメリットと言えるかと思います。

昨今の、働き方改革/残業規制によって時間は限られていることは情報システム部門だけでなく業務部門も同じことなので、寛容な納期に対しては理解が得られやすい環境にあると言えます。

以上